協議会のご案内

会長ご挨拶

高度情報化社会と呼ばれる現代に我々は生活していますが、この社会は、マイクロエレクトロニクス等の進歩による恩恵を大きく受け、 産業活動や経済活動、日常生活の在り方にも眼に見える変化が現れました。今後も、IoT、M2M、ビッグデータなどの言葉に見られるように、巨大記憶装置を擁するコンピュータシステムと高速の 双方向通信を可能とするネットワークシステムの接続がシステムの増々の高機能化・高速化を実現し、求められる情報提供の仕方にこれまでにない利便性もたらすものと期待されています。  一方、そのようなシステム機能発現のためには、対象の状況・状態や動き、活動の範囲や分布など、情報提供のために必要となる素材データの収集取得が重要で、適正で信頼性あるデータの入力 がなければ機能は実現されません。そのような機能を果たすものが、センサと呼ばれるもので、人間の高度判断機能発現になぞらえれば目や耳、鼻などの五感に相当する入力機能であり、他方、 コンピュータシステムは頭脳に対応しています。
 つまり、センサは人間や自然界と機械のインタフェースとして作動し、最近では、半導体微細加工技術を始めとする多様な技術の統合によって集積化・複合化され、そのような高機能性により重要性は 益々増大しています。自立電源を持ち、小型で低消費電力性、さらに、より付加価値のある進化型センサユニットの追及など、話題も多く、今後、新たなセンサブームが迎えられることを願っています。
 次世代センサ協議会は、このように分野の発展を期して1989年に設立され、ニーズとシーズ、あるいは異なる分野や組織間をつなぐ情報交換の場として役立ち、関連する技術や産業の発展に寄与してきました。 2013年からは一般社団法人化し、情報交換ばかりでなく、技術開発に有効なインスピレーションを与えられる場となることを目指した活動も進めています。

一般社団法人次世代センサ協議会
  会 長  小林 彬
Akira Kobayashi

協議会概要

会長
小林 彬
会員
(2019年7月1日現在)
法人会員23社
法人準会員13社
個人会員155名
個人活動会員57名
主な事業
  • センサ・アクチュエータ・マイクロナノ/ウィーク
  • センサに関するシンポジウム、講演見学会、講演会の開催
  • センサに関するセミナー、テクノスクールの開催
  • 会誌、センサカレンダー、国際会議報告書の発行
  • センサの次世代施策に関する調査、検討、提言
  • 国際交流の促進、国内関係団体との連携

設立の経緯

次世代センサ協議会は1989年に発足しました。発足当時、世界的には固体センサ・アクチュエータ国際会議が1981年から2年毎に米欧日の3極持ち回りで開かれ、国内でも電気学会が中心となったセンサ・シンポジウムが時を同じくして1981年から毎年開かれるようになっていました。 1987年に第4回のTransducersが東京で開かれ、国内各学協会のセンサ部門が協力して大成功を収めたのを契機として、国内で横断的なセンサ・アクチュエータ研究・開発の協力体制を発展させようという動きがあり、次世代センサ協議会の実現となりました。

また、当時通商産業省では、我が国のエレクトロニクス産業の国際競争力強化のために、その基本であるセンサの研究開発を目的とした国家プロジェクトの検討が行われていましたが、センサは千差万別の技術であるとともに、応用技術はさらに複雑多岐すぎることから、プロジェクトとすることは不可能であるとの結論になりました。そこで、通商産業省(当時)から、“次世代のセンサ技術の研究開発について、いろいろ相談に乗って貰えるような団体を設立して欲しいという要請があり”、総合学会的な性格と次世代センサ技術開発政策のブレーン的な2つの性格を併せ持つ本協議会が発足したという経緯もあります。当協議会の名前も省の要請を受けて定めたものです。

2012年10月には、一般社団法人の申請がなされ、受理されたことにより、一般社団法人次世代センサ協議会が設立されました。 なお実際には、2013年6月より、一般社団法人次世代センサ協議会としての活動が開始されています。一般社団法人化に伴い、会計年度が6月から翌年5月までに変更となっています。

組織図

現在は、会長、副会長、専務理事、常務理事、顧問、理事14名で運営されており、2010年度より、諮問会議が新設され、運営へのアドバイザリー的役割を担っています。

理事会の下には、運営委員会、さらに下部組織として企画、技術、調査と2013年より新設された事業の各委員会が設けられて活動しています。、定例の委員会は3ヶ月に1回開催、必要に応じて適時委員会を招集して企画、立案、推進、フォロ―アップなどを行っています。活動はすべてボランタリーです。

情報公開